米国株実績

米国株実績　2025年　4月12日　日本時間現在　(As of Japan time)

米国株は、2020年2月1日から始めました。今年で5年目となります。

高配当株に魅せられて、日々修行しておりました。

3ケ月の1度の配当は、企業への注目度も高まり、

配当金は、さらに再投資していました。

2023年度までの4年間の配当金累計は、2045.52USドル(税抜)です。

しかし、保有していた銘柄の成績が悪く、浮上する見込みが薄くなりました。

30銘柄ありましたが、2024年、2025年は撤退中で、あとその浮上しない4銘柄のみ。

しばらくは、損切りせず保有中ですが、今年１年見込みのない場合は損切りするかもという状況です。

保有株状況　(Stock status)

特定口座　4銘柄

classification

Number of brands

Acquisition cost

(US dollar)

Market value

(US dollar)

Valuation gain/loss

(US dollar)

評価損益　(Valuation gain/loss)

Maximum valuation gain/loss

Minimum valuation gain/loss

USマーケット (US　market)

アメリカの株価指標

代表的な株価指数は、ダウ工業株30種平均で、「ダウ平均」や「ニューヨークダウ」と略され、ダウ・ジョーンズ社が算出するニューヨーク証券取引所またはナスダックに上場している30の代表銘柄の平均株価指数である。そのほか、アメリカの取引所(ニューヨーク証券取引所、ナスダック等)に上場していめ銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出されるS&P500も米国株の動向を表す株価指数として広く認知されている。

米国市況　(US market conditions)

<野村證券より引用>

米国株、ダウ反発し619ドル高 週末控え主力株に買い広がる ナスダックも反発
【ＮＱＮニューヨーク=稲場三奈】11日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反発し、前日比619ドル05セント（1.56％）高の４万0212ドル71セントで終えた。週末を控え、主力株の一部への見直し買いが膨らんだ。ダウ平均の上げ幅は一時800ドルあまりになった。もっとも、米中の関税の応酬が経済活動を下押しするとの懸念が強まり、相場の重荷となった。

個別銘柄では、ＪＰモルガン・チェースが４％高で終えた。朝発表の2025年１～３月期決算で１株利益が市場予想以上だったうえ、25年12月期通期の収益見通しをほぼ据え置いたことが買い材料となった。ダウ平均の構成銘柄ではないが、同日朝に四半期決算を発表したモルガン・スタンレーや資産運用のブラックロックも好決算と受け止められ、金融株に買いが広がった。

ＪＰモルガンの決算を受け、市場では「決算や見通しは絶好調だった」（ケース・キャピタル・アドバイザーズのケニー・ポルカリ氏）との声が聞かれた。この日はハイテク株への買いも目立ち、アップルは４％高、エヌビディアは3.1％高となった。マイクロソフトやアマゾン・ドット・コムも上げた。

ボストン連銀のコリンズ総裁は11日、金融市場が混乱した場合、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は安定化のために「確実に対処する準備ができる」と語ったと、英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）電子版が伝えた。ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁も同日の米ＣＮＢＣの番組で金融市場に「まだ大きな混乱はみられない」との見方を示した。ＦＲＢ高官発言が投資家の安心感につながった面もあった。

レビット米大統領報道官は同日、各国の関税を巡る交渉について「わずか数日の間に15以上の提案が検討されている」と話した。関税引き下げへの期待も追い風となった。

朝発表の３月の米卸売物価指数（ＰＰＩ）は前月比0.4％下落した。ダウ・ジョーンズ通信がまとめた市場予想は0.2％増だった。10日発表の３月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を下回ったことに続き、「ディスインフレを示した」（インガルズ・アンド・スナイダーのティモシー・グリスキー氏）との見方があった。ただ、市場の関心は関税引き上げによる影響に集中しており、指標を受けた積極的な売買は限られた。

もっとも、関税を巡る先行き不透明感は根強い。中国政府は11日、米国製品に対する輸入関税を84％から125％に引き上げると発表した。トランプ米政権による追加関税発動をきっかけに、双方の応酬が激化していることは相場の重荷となった。ウィリアムズ・ニューヨーク連銀総裁は11日の講演で、「経済見通しの不確実性は多くの要因を反映しているが、関税や貿易政策の経済への影響がリストの最上位にあることは確かである」と語った。

ミシガン大学が11日に発表した４月の米消費者態度指数（速報値）は50.8と、市場予想（54.6）を下回った。貿易戦争や景気後退への懸念が起因した。一方、１年先の予想インフレ率は6.7％と前月（5.0％）から上昇し、1981年以来の高水準となった。長期の予想も前月の4.1％から4.4％に上昇した。市場では「消費者の悲観が一段と強まっている」（ウェールズ・ファーゴ）と受け止められた。景況感が悪化するなか、物価上昇への警戒も株価の上値を抑えた。

そのほかのダウ平均の構成銘柄では、ビザやＩＢＭ、メルクやシャーウィン・ウィリアムズが上げた。半面、ウォルト・ディズニーやナイキは下げた。ダウ平均は週間で1897ドル上昇し、週間の上げ幅は24年11月上旬以来の大きさとなった。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反発した。前日比337.145ポイント（2.05％）高の１万6724.456（速報値）で終えた。週間の上昇率は7.2％と、22年11月上旬以来の大きさだった。アルファベットやブロードコムが買われた。

多くの機関投資家が運用指標とするＳ＆Ｐ500種株価指数は反発した。前日比95.31ポイント（1.80％）高の5363.36で終えた。週間では5.7％上昇し、上昇率は23年11月上旬以来の大きさとなった。

保有銘柄　(Stocks held)

銘柄名の横にあるアルファベットは日本で言えば4ケタの銘柄コードにあたり、『ティッカーシンボル』と呼ばれる。米国株はこの社名に由来する1～5文字のアルファベット『ティッカーシンボル』で管理されている。

2020年取得銘柄

1

2

2022年取得銘柄

3

2024年取得銘柄

4

米国株とは

世界最大の経済大国であるアメリカ合衆国で取引されている株式のこと。アメリカでは、ニューヨーク証券取引所やナスダックなどの取引所で取引が行われる。ニューヨーク証券取引所は時価総額で世界最大の取引所で、最も上場審査が厳しいことで知られ、アメリカおよび世界を代表する優良企業が上場している。例えば、コカコーラ(KO)、ナイキ(NIKE)、ウォルトディズニー(DIS)など日本人にも馴染み深い企業が上場している。対して、成長力に富んだ新興企業が多く集まっているのがナスダック。特に、日本でも知名度の高いアルファベット(GOOGL、GOOG)、アップル(AAPL)、アマゾン(AMZN)などネット関連企業が上場銘柄にある。世界的有名・優良企業に投資するならニューヨーク証券取引所で、次世代のスター企業を探すならナスダックが適している。

米国株の取引方法

取引の方法は二つある。1つ目は、直接アメリカにある証券会社に口座を開設する方法。英語力が必要になってくるので除外。２つ目は、日本国内の証券会社で米国株取引の口座を開設する方法。私の場合は、野村證券のネット&コールですが、外国株は最近オンラインで開始、しかし、手数料の安価なネット証券から口座を開設します。ネット証券は、どこを選択すれば良いのか。私は、3つに絞り込みをしました。マネックス証券、SBI証券、楽天証券です。比較しているサイトは多いが、取り扱い銘柄が約３4００銘柄と多く、発注時間が24時間可能で、注文方法が成行・指値・逆指値・ツイン指値・連続注文・トレールストップがてきるマネックス証券の強み。SBI証券は、取り扱い銘柄は約２３００銘柄、米国株やETFを株数や金額指定で買付ける定期買付ができる積立てたい人向き。発注時間は、10時３０分から19時までと19時30分から翌6時まで。楽天証券は、取り扱い銘柄は約２３００銘柄で総合口座を開設していれば、即米国株の取引ができる。手数料の1%分のポイントが貯まる。

発注時間は、15時から翌6時。楽天証券とSBI証券の注文方法は、成行と指値のみ。

・米国市場の取引き時間

国株市場は、現地時間の朝9時30分～夕方16時まで開いています。日本のように昼休憩はありません。夏時間であれば、日本時間の夜10時30分から翌朝5時まで、冬時間であれば、日本時間夜11時30分から翌朝6時までが取引時間となります。
また時間外取引という、市場が開く前後の時間にも取引が活発に行われており、証券会社によってはその時間帯でも取引が可能となっています。

米国株の魅力　メリット　デメリット

世界的な有名企業にに投資ができる。米国株は成長力が高い。過去30年間で日経平均はマイナス30%の成績ですが、NYダウは１２倍になっている。国としての成長力も高く、過去３０年のGDP成長率は日本の1.6倍に対して米国は3.6倍。米国では株主還元を重視している企業が多く配当も充実している。ただし、利益の多くを配当に割り当てることに繋がると、企業の内部留保が少なくなる状況を生み出すと言うリスクもある。内部留保が少ないということは余裕資金が少ないということになり、想定外の赤字を出した場合に企業経営が成り立たずに急速に企業価値が減少する可能性を秘めている。売買単位が1株なので、有名銘柄も含めてほとんどが1万円から2万円で買える。米国株の最大のネックとなっていた売買手数料もマネックス証券、SBI証券、楽天証券の3社は今年の6月まで売買の手数料が5米ドルだったが、7月に手数料の引き下げ競争が起こり、横並びで約定代金の0.45%となり、少額の買付もやりやすくなった。メリットもデメリットも含んでいるが、以前は円を米ドルに両替した後でないと、米国株を買えなかったが、3社とも日本円から直接米国株を買うことも可能になった。円高のときに円をドルに両替しておけば、株価の値上がり益だけでなく為替で儲けることもできる。

*日本株との違いポイント

①1株単位から取引が可能
日本株には取引所が定める単元株制度がありますが、米国株はすべての銘柄が1株単位で購入することができます。これにより、小さい投資金額からでも米国株投資を始めることができます（ただし、手数料は割高となります）。

②ストップ高、ストップ安がない
米国株市場では、日本株のように1日の値幅制限であるストップ高やストップ安のルールがありません。このため、需給次第では暴騰や暴落があり得ます。

③配当金の分配頻度が多い
日本株の場合、配当金の分配頻度は年2回が一般的です。一方で、米国株は四半期に1回、つまり年4回配当を実施する企業が多く見受けられます。同じ利回りだったとしても、早く手元に入った方が嬉しいですよね。

*税金は日本と異なる

株式を売却した時に課せられる売却益は、米国現地では非課税ですが、日本国内にて20.315％の税金がかけられます。
配当金については、配当金額に対して現地源泉税を10％徴収された後、日本国内で20.315％の税金が徴収されます。ただし、本籍が米国ではない銘柄の場合、本籍地の税率が適用されるため、必ずしも10%であるとは限りません。

※確定申告において外国税額控除の適用を受ける場合など上記と異なる場合があります

*株主優待はありません。

最初の一歩　口座開設　2019年10月2日　10月中旬取引可能

今回は、楽天ポイントも使用できるということで楽天証券に総合口座開設申し込みました。2019年9月29日ウェブサイトから簡単に申し込みが完了しました。本人確認書類のアップロードをし、審査手続きを完了。そして10月2日に口座開設の手続き完了。ここから1週間で取引開始ができる書類が届くとのメールが入りました。取引開始まで10日くらいはかかりました。ウェブサイトでこの期間なので文書ではもっとかかるということになります。思い立ったらすぐに行動を起こさないと時間は取り戻せない。

取引開始　2020年2月1日から

そして4か月後の2月1日めでたく指値ではなく成行で約定しました。かなり時間が経過しましたが、米国市場があまりにも株価上昇しすぎていて躊躇しておりました。まずは1銘柄から市場に興味を持ち変化を経験するということです。そして、米国株に関してのブログ、ウェイブ記事などを読むと頭に入ってきます。

取引手数料、取扱銘柄、取引ルール、取引時間等は各証券会社で確認を