PER (株価収益率)  将来的に会社が稼ぐ力に対して株価は安いか高いか

お得の目安は➡15倍以下

予想PER(倍)=株価÷1株当たりの予想当期利益

会社が稼いできた実績ではなく、これからいくら稼ぐかという予想から出した予想PERで考える。一般的に、予想PERが15倍以下なら会社の実力に対して株価は割安といわれる。つまりお買い得ということ。

PBR  (株価純資産倍率) 今、会社が保有する資産に対して株価は安いか高いか

お得の目安は➡1倍以下

PBR(倍)=株価÷1株当たりの純資産

会社が解散する時には、会社の純資産を株数に応じて株主に分配する。この1株当たりの純資産が、株価よりも高ければ、今解散した方が儲かるということで、株価は割安ということ。割安の目安は1倍以下。

配当利回り 年間でもらえる配当額に対して株価は安いか高いか

お得の目安は➡3倍以上

配当利回り(%)=1株でもらえる年間の配当額÷株価×100

株を買ったお金の何%が配当として年間手元にもどってくるかが分かる。配当利回りは3%を超えてくると高い方。もちろん順調満帆な会社であることも重要。ただ成長を優先して配当を出さない会社もある。

ロールオーバー NISA口座で保有している有価証券の非課税期間を延長させることです

NISA口座で保有している有価証券の非課税期間は通常5年間。 しかし、所定の手続きを行いNISA口座で保有している有価証券を翌年のNISA枠に移すことにより、非課税期間を最大10年まで延長させることができるという制度です。

キャッシュフロー 一定期間内の資金の流れ、または現金(現金同等物)の収支のことを意味します。

キャッシュフローとは、一定期間内の資金の流れ、または現金(現金同等物)の収支のことを意味します。資金の流出をキャッシュ・アウト・フロー、資金を流入キャッシュ・イン・フローといい、これら2つを合わせたものがキャッシュフローとなります。

会計上の「利益」では実際のお金の流れは分かりません。そこで、最近では企業の状態を知りたいときにキャッシュフローを参考にすることが少なくないようです。

キャッシュフロー計算書 一会計期間のキャッシュフローを表す。

一会計期間のキャッシュフローを表したキャッシュフロー計算書は、貸借対照表・損益計算書と合わせて財務三表と呼ばれています。キャッシュフロー計算書は以下の3項目に分かれます。
1.営業活動によるキャッシュフロー:本業の事業による資金の増減
2.投資活動によるキャッシュフロー:設備投資や株や証券及び固定資産の売買などに伴うお金の流れ
3.財務活動によるキャッシュフロー:借金やその返済、増資、株主への配当金支払いなどに伴うお金の流れ(借入でプラス、借入金返済や配当金支払いでマイナス)

なお、上記1から2を差し引いたものが企業が事業活動により生み出されたお金で、「フリー・キャッシュフロー」といいます。

キャッシュフロー計算書から見える企業の状態

例外もありますが営業キャッシュフローがプラスなら営業状態が良好、投資キャッシュフローがマイナスなら設備投資に積極的です。また優良企業は財務キャッシュフローがマイナスとなっている場合が多いといえます。

株価キャッシュフロー倍率   株価を1株当たりキャッシュフローで割ったもの。

株価を1株当たりキャッシュフローで割ったもの。
同業他社などと比べて株価が割高か割安かを判断するための指標です。基本的に、この数値が低いほど、その株価は割安であると考えられています。「PCFR(プライス・キャッシュ・フロー・レシオ:price cash-flow ratio)」ともいいます。同様の判断に利用される株価収益率(PER)などとは違って、国ごとに異なる会計基準の影響を受けにくいことから、国際的な株式投資の指標として重要視されています。

PERやPBRと同様に数値が低いほど割安で、数値が高いほど割高とみる。

 

VWAP ()Volume-weighted average price)、売買高加重平均価格のこと

売買高加重平均価格のことで、当日の取引所で成立した価格を価格ごとの売買高(出来高)で加重平均したものをいいます。 VWAPは、平均的な約定価格としてリアルタイムに表示され、主に機関投資家が株の売買時の目標値として用いています。

Volume-weighted average price

ESG(ESG投資)

2006年、国際連合事務総長コフィー・アナン氏(当時)が金融業界に対して提唱した責任投資原則の中で、投資家が取るべき行動として挙げた課題の頭文字。 Environment(環境)、Social(社会)、Governance(企業統治)の3つの視点を指す。特に年金基金など機関投資家が企業への投資意思決定を行う際に、従来の財務情報だけでなく、ESGの視点から企業のサステナビリティを評価・分析して行う投資行動などを、一般的にESG投資と総称することがある。

インカムゲイン(income gain)

株や債券、預金や不動産など、資産を保有していることによって継続的に得られる利益や収入のこと。資産運用によるリターンの1つで、株式の場合は配当金や株主優待が該当する。

SDGs(Sustainable Development Goals)

2015年、「国連持続可能な開発サミット」で採択された「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」。この中に掲げられた、17のゴールと169のターゲットから構成される世界共通の目標のこと。「持続可能な開発目標」と訳される。SDGsにおける目標は、社会、経済、環境の側面を統合したものであり、企業にとってはこれらの社会課題や環境問題を放置していては、いずれ利益を追求することが難しくなることから、企業が事業を通じてESG課題に取り組む際の指針として活用されている。

M&A(Mergers and Acquisitions)

企業の「合併」(Merger)や「買収」(Acquisition)のこと。複数の企業が1つになるのが合併。企業が別の企業やその事業の一部を、株式の購入などさまざまな手段を講じて買い入れるのが買収。通常、合併の場合は一方の企業が解散し、新設企業やもう一方の企業が解散企業の権利義務を継承するが、買収の場合、買収された企業は子会社やグループ会社の1つとして存続する。

株価指数

株式市場全体の流れがどうなっているのかをわかりやすく示すために、一定の計算方法で指数化したもの。①平均株価を指数化したものと、②株価の加重平均を指数化したものの2つのタイプがある。日本の代表的な株価指数「日経平均株価」は①、「TOPIX(東証株価指数)」は②のタイプとなる。株価指標の1つとして利用されるだけでなく、投資信託や年金運用の基準として用いたり、指数に連動する「上場投資信託(ETF)」を購入することで、投資の対象とすることも可能になっている。

株価収益率(PER:Price Earnings Ratio)

株価を1株当たり当期純利益で除して求め、倍率として表した株価指標の1つ。1株当たり当期純利益に対して株価が何倍になっているかを計算したもの。一般的にはPERが低いほど株価が割安で、高いほど割高であると判断される。成長性のある企業ほどPERが高くなる傾向にあるが、当期純利益で基準化するため、業績の急激な変化によっては異常値が発生しやすく、一律の判断には注意が必要。

計算式

PER(倍)= 株価 ÷ 1株当たり当期純利益(EPS)

株価純資産倍率(PBR:Price Book-value Ratio)

株価を1株当たり純資産(BPS)で除して求め、倍率として表した株価指標の1つ。株価が1株当たり純資産額の何倍になっているかを計算したもので、企業の資産価値に対して株価が割安か割高かを判断する目安となる。1株当たり純資産は企業の解散価値といわれることから、一般的にPBR=1倍が基準となる。

計算式

PBR(倍)= 株価 ÷ 1株当たり純資産(BPS)

株式公開買付(TOB:Takeover Bid)

企業を買収するため対象企業の株式の取得価格、期間、取得予定株式数などを公告し、市場外において不特定多数の投資家から株式を買い集める方法。対象企業の同意がないまま進めるのが「敵対的TOB」、賛同を得て実施されるのが「友好的TOB」と呼ばれる。金融商品取引法で企業の3分の1を超える株式を取得する場合はすべてTOBの実施が義務付けられており、自社株買いの際に実施される例も増えている。なお、TOBという略語は英語圏で使われることはほとんどなく「takeover bid」と呼ぶのが一般的。

株式分割

企業が発行している株式を一定の割合で分割し、発行済株式数を増やすこと。例えばA社が株式1株を2株にする株式分割(1:2の分割)を行えば、A社の株式を1,000株保有していた投資家は、2,000株保有することになる。ただし企業価値(株主にとっての価値)は変わらないため、株価が1株2,000円だった場合は半分の1株1,000円に修正される。その目的は、株数を増加させることによって株式の流動性を高めるとともに、株式の売買単価自体を引き下げ、個人投資家にも買いやすい環境にして株主層を拡大させることにあるといわれる。

株主資本配当率(DOE:Dividend on Equity Ratio)

配当総額を株主資本で除し、百分率(%)で表した指標。株主資本に対して会社がどのぐらい配当に利益配分しているかを示す。「配当性向」とともに、株主還元の状況を示す際によく使われる。なお、「株主資本」を国際財務報告基準(IFRS)上の訳語である「親会社所有者帰属持分」として言い換える場合がある。

計算式

DOE(%)= 配当総額 ÷ 株主資本 × 100

キャピタルゲイン(capital gain)

株式や債券、土地など保有資産の価格変動によって得られる差益のこと。資産運用によるリターンの1つで、基本的には、購入時より値上がりした資産を売却した際に得られる利益のことをいう。売却で損失が出た場合はキャピタルロス(capital loss)という。

権利付き、権利落ち

株式に付随する株主の権利が含まれた株価を「権利付き」、含まれていない株価を「権利落ち」という。配当や新株の割当、株主優待などの権利を受けるには、「割当基準日」に株主として株主名簿に記載されている必要がある。そのためには、割当基準日を含む3営業日前までに株を購入(約定)しておかなくてはならない。この3営業日前のことを「権利付き最終日」、その翌日を「権利落ち日」という。

コーポレートガバナンス(Corporate Governance)

ESGの「G」が示す「ガバナンス」とは、いわゆるコーポレートガバナンスと同意。すなわち、企業経営が適正になされるために管理・監督を行う仕組みのことで、「企業統治」と訳される。2015年には、5つの基本原則からなる企業の行動原則を定めたコーポレートガバナンス・コードが上場企業に適用された。東京証券取引所によれば、「会社が、株主をはじめ顧客・従業員・地域社会等の立場を踏まえた上で、透明・公正、かつ迅速・果断な意思決定を行うための仕組み」と定義されている。

国際財務報告基準(IFRS:International Financial Reporting Standards)

国際会計基準審議会(IASB:International AccountingStandards Board)が設定する国際的な会計基準のこと。英字の略称から、「イファース」あるいは「アイファース」などと呼ばれる。なお、前身のIASCで作成された基準を「国際会計基準(IAS)」と呼ぶ(IASはIASBに継承されているため一部は有効)。2005年にEU内の上場企業に適用されてから、100カ国以上の国や地域で採用されている。日本と米国では正式な採用には至っていないが、企業のグローバル化に伴い自主的に採用する企業も増えている。IFRSに対して日本の会計基準を「日本基準」、米国の基準を「米国基準」という。

自己株式取得(自社株買い)

企業が自社の発行した株式を自らの資金によって買い戻すこと。買い戻された自己株式は発行済株式から差し引かれることで1株当たりの利益が増加するため、配当のように株主還元と同様の効果となる。また、自己株式の取得は株主資本の減少と考えられることから、企業の利益が変わらないとすれば資本効率の改善につながる。

自己資本利益率(ROE:Return On Equity)

当期純利益を自己資本(株主資本)で除し、百分率(%)で表した経営指標。株主の持ち分、もしくは出資したとみなされる資本に対して、企業がどれくらいの最終利益を獲得したかを比率によって表す。そのため、分子には当期純利益を用いる。主に企業の資本効率性(資本がどのぐらい効率的に運用されているか)を測る指標だが、近年は特に株主にとって重要な指標として注目されている。

計算式

ROE(%) = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

責任投資原則(PRI:Principles for Responsible Investment)

2006年、国連環境計画・金融イニシアティブによって策定され、加盟する機関投資家が署名した投資原則。機関投資家が投資を遂行するにあたり、ESG問題を可能な限り反映させるために、必要な6つの原則が明示されている。

メモ:国連環境計画・金融イニシアティブとは、環境問題に取り組む国連機関である国連環境計画(United Nations Environment Programme)と、世界各地の銀行・保険・証券会社などとの、広範で緊密なパートナーシップのこと。

総資産利益率(ROA:Return On Assets)

事業利益などを総資産(使用総資本)で除し、百分率で表した経営指標。企業が事業活動に投下した総資産に対して事業活動の利益をどれくらいあげられたかを表し、企業の資産効率性の目安となる。分子の利益には事業利益(営業利益+受取利息・配当金)を使用することが一般的だが、営業利益などを使用することもある。

計算式

ROA(%) = 事業利益 ÷ 総資産 × 100

配当性向

年間配当総額を当期純利益で除し、百分率で表した指標。企業が当期純利益の何%を配当金に当てているかを示しており、企業が株主還元の方針等を示す際に利用される。

計算式

配当性向(%) = 1株当たり配当金 ÷ 1株当たり当期純利益(EPS) × 100

配当利回り

1株当たり年間配当金を株価で除し、百分率で表した指標。株価に対する年間配当金の割合を示したもので、通常は年間配当金の予想値で計算し、投資の判断材料とする。株式を保有することによるインカムゲインを表すほか、株価指標として、配当利回りが高い企業は株価に対して配当金が高い、もしくは配当金に対して株価が割安などと判断されることが多い。

計算式

配当利回り(%) =1株当たり配当金 ÷ 株価 × 100

1株当たり純資産(BPS:Book-value Per Share)

純資産を発行済株式総数で除して求め、株主にとって1株当たりに換算される純資産の金額を表す。これによって、企業収益力にかかわらず他社との比較を行ったり、同一企業の時系列比較などを行うことが可能になる。また、株価をBPSで除して株価純資産倍率(PBR)を求めるなど株価指標の算出に使用される。

計算式

BPS (円)=純資産 ÷ 発行済株式総数

1株当たり当期純利益(EPS:Earnings Per Share)

当期純利益を発行済株式総数で除して求め、株主にとって1株当たりに換算される当期純利益の金額を表す。これによって、企業の規模にかかわらず他社との比較を行ったり、同一企業の時系列比較などを行うことが可能になる。また、株価をEPSで除して株価収益率(PER)を求めるなど株価指標の算出に使用される。

計算式

EPS(円) = 当期純利益 ÷ 発行済株式総数

1株当たり配当金(DPS:Dividend Per Share)

株主に還元される1株当たりの年間の配当金のこと。

割当基準日

企業が配当や株主優待の対象となる株主を決定する日。配当や株主優待を受けるには、この割当基準日に株主として株主名簿に記載されていなくてはならない。